家事全般を担当してくれていた妹が、足の関節障害で歩けなくなり、手術して歩けるようになったが、買い物に行くのは無理なので、私が買い物に行くようになって8カ月ほどになる。近所のドラッグストアやスーパーに週に３～４回行っている。特売品は午後に行くとほとんど売り切れている。ポイントが通常の５倍とか１０倍の日は、比較的安価な品はたちまち売り切れて、何もない棚があちこち目に付く。買い物に行くたびに、果物ってこんなに高いものなのかと、目を見張る。たかがトマトと思っていたが、価格の高さに驚く。仕事日の昼はコンビニで弁当を買う。５００円で買える弁当が、１年前には４～５品あったが、今では１品くらいになってしまった。『３月の生鮮食品を除く全国消費者物価指数は、前年同月比３．１％上昇した。食料を中心に日用品の値上がりが続いた半面、政府の電気・ガス料金負担軽減策により、伸び率は２月から横ばいとなった。総務省の試算では、負担軽減策で指数は１．０ポイント押し下げられた。4/21時事』 『生鮮食品とは、野菜、果物等の農産物、食肉、食用鳥卵等の畜産物や魚類、貝類、海藻類等の水産物で加工食品以外のものをいう。』 庶民は、「価格変動が激しいから消費者物価指数から除外している」生鮮食品を毎日のように買い、その生鮮食品を食べて生きている。「価格変動が激しい」とは、価格が上下に変動するということだが、昨今は上がるばかりで下がることがまずない。年金生活者は、日本では支給額が上がることなどない年金で生活していくしかないから、折り込み広告に載っている特売品を目を皿にして見て、店の開店時間に脱兎のごとく押し掛ける。首相になると年収が１億円にもなるそうだが、そんなに収入のある人間に庶民の苦しみなどわかるわけがないから、日本は豊かだから防衛費の増額分を増税でお願いしたいなどと平気で言えるのだ。政府の電気・ガス料金負担軽減策で、消費者物価指数が１.０ポイント押し下げられただって！負担軽減策の金は誰が出すのだ？国民の支払う税金から出すのだ！自民党政府が出すのではなく国民がその金を出すのだ。
中国製というと、今でも真っ先に頭に浮かぶのは「品質が信用できるか」である。先日ネット通販で椅子用クッションを、単純にレビューの高評価を頼りに注文してしまい、予想していたサイズより小さく、しかもパッケージに表記されている寸法より実測値が小さい商品が届いて悔しい思いをさせられた。そもそも画面の商品仕様にサイズが表記されていないので、おかしいとは思ったが、レビューの高評価に引きずられて買ってしまった。レビューを書くことを商売にしている業者がいることは知ってはいたが、あまりにも多数の高評価レビューにすっかり騙されたようなものである。届いたパッケージには簡単な説明書さえ入っておらず、Ⅿade in PRCと表示されている。PRCは中華人民共和国の英語表記名People’s Republic of Chinaの頭文字をとったものである。サイズが明瞭に表示されていない商品を買ったのは自分の落ち度なので返品もできず、使えないこともないので、我慢して使うことにしたが、改めて中国製品の品質について考えさせられた。私は、今後の世界において中国の果たす役割に大いに期待する者である。経済的にも軍事的にも米国が支配しているような理不尽な現在の世界を変えられるのは中国しかない。だから中国に対する要望がたくさんある。要望の要諦は、中国が世界の多くの国にあらゆる面で信頼される国になってほしいということだ。今の中国の方向が、そうなっていないように見えるのが誠に残念である。台湾問題解決の要諦は、台湾が自ら引きつけられるような中国になることである。急がば回れこそ中国の最良の戦略である。その余裕は現在の中国には十分あるはずである。中国には世界に羨望される国になってもらいたいと思う。そうなれば、米国の圧力で米国に付き従ってきた国が、中国と友好関係を築きたいと思うだろう。世界の多くの経済取引が米ドルを介さないとできない現在の仕組みは、理不尽この上ないことだ。米国は米ドルの基軸通貨としての地位により長年の間膨大な利益を得てきた。そんな世界は変わらなくてはいけない。米国支配の世界を変えることができるのは中国だけである。中国の爆速の経済成長で世界を変えることができる。米国は現在の優位を維持しようと同盟国を引き込んで、中国の成長の妨害工作をし続けるだろう。それをはねつけるには、多数の友好国を持つことが絶対の条件である。
