インターネット検索によるデータ収集が、データ有料化囲い込みで日増しに困難になっているのを実感する。グーグルで検索すると、AIによる回答が最初に出てくるようになったが、ほんの少しでも知識がある者には、回答内容が陳腐きわまりないので嫌気がさす。何の役にも立たないどころか、無知なものが回答を信じて、とんでもないことをしでかすのではないかと心配になる。また今までなら検索できた、例えば商品市況も、有料会員限定になっているサイトが、急激に増えている。それの意味するところは、以前述べたことだが、チャットGPTのようなネット上の情報を無料で収集して加工するAIの信用が減退して、いずれチャットＧＰＴなど役に立たなくなるどころか、ネット上に偽情報があふれ、それを収集したとんでもない回答が、チャットGPT などによって拡散されることになるだろう。自分の頭で考える習慣の無い者は、AIを妄信するだろうから、ますます支離滅裂な世の中になるだろう。
SNSで知った闇バイトで、強盗だけでなく殺人まで平気でする不届き者がしばらく前から現れ出した。こういう輩は即死刑にすべきだと思う。盗んだはしたガネと人の命を天秤にかけて、カネを選ぶような輩は、更生する可能性はゼロだ。死刑制度存続に賛成する。最底辺で生きてきて、生きているだけで他人を苦しめる奴がいることを知った。こんな奴は更生の可能性がゼロである。闇バイト殺人に無期懲役の判決が確定した。当然の判決だ。殺人者には死ぬまで遺族に対して損害賠償を続けさせなければならない。
日本の企業別労働組合が、その企業での出世の手段と化し、組合役員が企業側に寝返って、企業の役員になるなんてことが頻繁に起こり、他の先進国と大違いに労働組合は衰退し、とうの昔から組織率は20％を切っている。残っているのは企業の御用組合と、わずかでしかないが、欧米では普通の産業別労働組合のいくつかだ。労働組合が組合員の生活向上の役に立たないのでは、存在価値などない。組合費を払って、組合役員の出世の手助けをしているだけであれば、組合に加入するなんてばかばかしい限りだ。それが日本での労働組合の消滅理由である。連合などという組織が、さも労働者の見方のように吹聴しているが、企業の御用組合の集合体に過ぎない。何をしているかを見れば、明白だ。外国で企業として認知されるには、労働組合の存在が必須であり、労働組合がないような企業では、まともに相手してもらえないから、企業が労働組合を存続させているに過ぎない。
２０２４年１月１日時点の日本に不法残留している外国人は79,113人で前年比12.2％増とのことである。内訳をみるとベトナム人が最多で15,806人前年比2,098人増とのことだ。しばらく前どこかの市で牛や豚が盗まれる被害があったがベトナム人の犯罪であった。電線や果実その他なんでも盗んでいるような感じもするが、それらの犯罪にベトナム人が関係していることが聞かれるようになった。ベトナムという言葉を聞くと、すぐに頭に浮かぶのは、小田実の「ベトナムに平和を！市民連合」ベ平連だ。米国によるベトナム侵略戦争に反対する運動だった。枯葉剤をまき散らすその他非道の限りを尽くした米国に決して屈せず、米国を敗退に追い込んだ不屈の国民がベトナム人だ。私はそのような印象をベトナム人に対して持ち続けていたから、ベトナム人が日本で犯罪者になっているのはとても残念である。
